水素で伸びる企業はどこだ? 川崎重工、ENEOS、千代田化工建設、大林組が挑む大量生産・大量輸送 水素まとめその1(つくる・はこぶ) | EnergyShift

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水素で伸びる企業はどこだ? 川崎重工、ENEOS、千代田化工建設、大林組が挑む大量生産・大量輸送 水素まとめその1(つくる・はこぶ)

水素で伸びる企業はどこだ? 川崎重工、ENEOS、千代田化工建設、大林組が挑む大量生産・大量輸送 水素まとめその1(つくる・はこぶ)

2021年12月01日

燃やしても二酸化炭素(CO2)を排出しない次世代エネルギーとして期待が高まる水素。発電のエネルギー源として、あるいは自動車など輸送の動力源として、さらに製鉄や化学部門の脱炭素化など、さまざまな分野での活用が想定されている。日本は2017年、世界に先駆け水素基本戦略を策定し、2050年に今の10万倍となる2,000万トンの導入量と液化天然ガス(LNG)と遜色のない価格まで引き下げることを目標に掲げ、取り組みを加速させている。日本企業は水素時代の実現に向けて、どのような取り組みを展開しているのか。最新動向を紹介する。

誰が水素で勝機をつかむのか

水素は、発電や熱源はじめ、燃料電池自動車(FCV)などの輸送、製鉄や化学部門における脱炭素化など、さまざまな分野で利用され、その使用量は膨大になる見込みだ。水素社会の実現を目指すHydrogen Council(本部・ベルギー)は、2050年には水素関連の世界市場は2.5兆ドル(約284兆円)に達し、3,000万人の雇用を生むと試算する。

日本はLNGの大量製造や大量輸送を可能にした大規模サプライチェーン(供給網)を世界に構築した実績を持つ。政府は日本の産業界が技術的な強みを持つ水素においても、LNGのような大規模サプライチェーンを構築し、日本が世界の水素ビジネスを主導する、という絵を描く。

脱炭素、そして世界市場の取り込みに向け、まず日本の年間導入量を約200トン(2017年時点)から、2030年に最大300万トン、2050年には10万倍となる2,000万トンまで拡大させる計画だ。さらに大量生産、大量消費による規模の経済を生かし、現在、1Nm3あたり100円の水素コストを2030年に30円/Nm3、2050年にはLNGなどと遜色のない20円/Nm3に引き下げる目標を掲げている。

だが、大量の水素を国内だけで調達するのは難しい。一方、水素は水はもちろん、石炭やガスなど多様な資源からつくることが可能でもある。そのため水素時代の実現に向けては、次の3点の達成が求められている。

  1. 安価な原料を使って水素をつくる
  2. 水素の大量製造や大量輸送を可能にするサプライチェーンの構築
  3. FCVや発電、産業利用などで大量の水素をつかう

政府が掲げた水素戦略に呼応し、日本の商社や石油元売り、海運、重工、造船業界などの企業が、安価な水素製造に向け、豪州や中東、米国からの大規模な水素輸入を目指し取り組みを加速させている。その数20社以上。そこで、主要な企業動向をリスト化した。

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藤村朋弘
藤村朋弘

2009年より太陽光発電の取材活動に携わり、 その後、日本の電力システム改革や再生可能エネルギー全般まで、取材活動をひろげている。

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