商船三井子会社ら４社、世界で類を見ない再エネ洋上水素製造・供給インフラ整備を本格検討

世界最大規模の海運会社である商船三井の子会社、商船三井テクノトレードと産業ガス大手の大陽日酸、神戸製鋼所子会社の神鋼環境ソリューション、そして今治造船とジャパン マリンユナイテッドの合弁会社である日本シップヤードの４社は、2021年３月16日、再生可能エネルギー等を活用した洋上水素製造および供給インフラ整備を目指す「シエラ・プロジェクト」を共同で行う、基本合意書を締結した。2021年４月より本格的検討を行う。

2050 年までに温室効果ガスの排出量を実質ゼロにする日本政府の「脱炭素」政策が打ち出される中、船舶もまた代替燃料の利活用の必要性が高まっている。しかし、船舶には大量の燃料が必要であり、消費するエネルギー量に応じて対策が異なってくることが予想されている。

こうした状況下において、商船三井テクノトレードなど４社は、国土交通省が推進するカーボンニュートラルポート（CNP）の形成との連携を念頭に、再生可能エネルギー等を活用した洋上水素製造と水素燃料船等への水素供給を兼ねた船舶の導入と拠点形成を検討する「シエラ プロジェクト」*を共同で行うことで合意した。

さまざまな船舶がある中、国内で海上輸送に従事している内航船は航行距離が比較的短く、水素の利活用に適しているとされている。そこでまずは内航船への水素供給を主なターゲットにして、取り組みを進めていく方針だ。

大きさも停泊場所も一定でない船舶向けの燃料は、燃料供給船によって届けられるのが一般的である。ユーザー目線に立った供給インフラである船舶による水素燃料供給体制の整備は、海運業界における脱炭素化の基盤形成の重要な要素の一つであり、水素等への燃料転換を促進するものだという。

また、今回の水素供給インフラは船舶向けの利用だけに留まらず、海洋施設の建設等での活用や、自然災害等による陸上からのエネルギー供給網の途絶に対応する自治体のBCP対策としての利用も視野に入れているという。

一方、洋上での再生可能エネルギーによる水素製造ならびに供給方法にはさらなる技術革新や、その方法論を十分検討していく必要があり、非常にチャレンジングな取り組みになる。そのため４社は、東京大学先端科学技術研究センターと一般財団法人日本海事協会の協力を得ながら解決策を検討していていく。

なお、今後プロジェクトを進めていく中で協力企業・団体等の参加の可能性もあるとしている。

*シエラ プロジェクト：太古から数々の地球の生命体を生み出し、育ててきた海には、無限の可能性がある。海を基盤とし、さまざまなエネルギー問題を解決するとともにさらなる海の活用を追求し新たな時代を切り開くという意味を込め、【SeaEra 海の時代】（シエラ）と名付けられた。

プレスリリース：世界で類を見ない再エネ洋上水素製造・供給インフラ整備の検討開始 2021.3.16