圧縮空気技術を蓄電（エネルギー貯蔵）に使えないかという取組が注目を集めている。カナダに拠点を置くハイドロスター（HYDROSTOR）というベンチャー企業はゴールドマン・サックスから２億５千万ドルの投資を確保した。

エネルギー

再エネが増える今だからこそ重要な蓄電技術　ゴールドマン・サックスも投資した圧縮空気蓄電とは？

連載第１回では、電力ビジネスがどんなビジネスなのかイメージできたのではないだろうか。今回は、2021年12月24日に「脱炭素先行地域づくりガイドブック 」が公表されたことから、「地域脱炭素」を意識した電力ビジネスについて、小売電気事業者の目線で戦略を考えてみる。電力業界で業務を続ける傍ら、電力系YouTuberとしても活躍する棚瀬啓介氏が、わかりやすく解説する。

日本政府が掲げる地域脱炭素によって電力ビジネスにおきる急激な変化とは：学生・新入社員のための「電力ビジネス入門講座」　第３回

脱炭素の実現をめぐり、大手企業を中心にオフサイトPPAと呼ばれる手法を駆使した再生可能エネルギーの調達が熱を帯びている。一方、太陽光発電業界では企業間淘汰が止まらず、2022年度から1,000kW以上の太陽光発電が市場価格に一定の金額を上乗せした価格で買い取る、「FIP」制度に移行するのに伴い、失速懸念が浮上している。再エネ電力をほしい企業に対して、太陽光発電所をつくれる企業が少ない状態が顕在化しており、再エネ争奪戦の様相すら呈しはじめている。日本企業の脱炭素化はどこまで進むのか。

脱炭素バブルなのに太陽光業界が実はピンチな理由とは

JR系の研究機関である鉄道総合技術研究所（以下、鉄道総研）が、送電時の電力ロスをほとんどゼロにする超電導技術を用いた世界最長級の送電線を開発した。この送電線は長さ1.5km、鉄道に必要な電圧1,500V、電流数百アンペアを流すことが可能という実用性の高さからも鉄道業界で注目を集めている。

JR、夢の超電導技術で電力ロスをなくした世界最長のケーブルを開発　国際送電網も未来には実現？

企業の環境関連の情報開示や取り組みを評価し公表しているNGO（非政府組織）のCDPは１月19日、2021年に最高評価である「Aリスト」を受賞した日本企業を表彰した。評価は気候変動、水、森の３分野で行われ、うち気候変動でAを獲得した日本企業は56社となり、国別獲得数で世界一となった。水分野は37社で世界トップ。気候変動の評価基準が厳しくなり、世界的にはAランクの獲得企業数が減るなか、日本企業の躍進が目立った。

日本企業の気候変動対策に「格差」　CDP、Aランク数世界トップでも拭えきれない課題とは

近年、大気中の CO2を直接回収する「DAC（Direct Air Capture）」という技術が、注目を集めている。DACは欧米のベンチャー等が取り組んでいるが、日本においても「2050年ネットゼロ」に向けて、温室効果ガス排出削減策の一つとして活用されそうだ。DACの実用化に向けた動向を追ってみた。

大気からCO2を吸収、期待の脱炭素技術「DAC」を徹底解説！　川崎重工や三菱重工も取り組みを加速

電力需給の逼迫感が強まっている。記録的な寒波で暖房向けに電力需要が伸び、発電燃料の液化天然ガス（LNG）が不足しているためだ。Jパワーは停止中の石炭火力を、重油を燃料にして緊急稼働に踏み切る。12日には大手電力の業界団体が、家庭や企業に節電を再度呼びかけたが、LNGの在庫不足は当面解消できず、綱渡りの電力供給が続く。発電事業者であるJパワーは、停止中の松島火力発電所（長崎県西海市）2号機を14

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