日立ハイテクが製造拠点のカーボンニュートラルを次々とすすめている。一見順調に見えるが、その道筋は決して楽な道ではなかった。省エネと再エネ導入、二つの軸となる施策を日立ハイテクサステナビリティ推進部の片倉彰裕氏に聞いた。

エネルギー

日立ハイテク、カーボンニュートラルに「試行錯誤する」中で成果を出し続ける手法

前回まで、日立製作所（以下、日立）の脱炭素の全体戦略、スコープの削減について見てきた。最終回の今回は、サプライチェーンの炭素削減についてみていく。

サプライチェーンとどう関係をつくるのか：カーボンニュートラル、あの会社はこうしている　日立製作所の場合（３）

前回は、日立製作所（以下、日立）の環境戦略全般を見てきた。今回は事業において具体的にどのように脱炭素をすすめるかをみる。

GHGをどう削減する？：カーボンニュートラル、あの会社はこうしている　日立製作所の場合（２）

日立製作所は現在、全社的に大きく環境戦略を推し進めている。日立の脱炭素戦略とはどういうものか、具体的な手法も含めて日立製作所にきいた（全３回）。

日立の脱炭素戦略を俯瞰する：カーボンニュートラル、あの会社はこうしている　日立製作所の場合（１）

温室効果ガスの排出削減にあたって、カーボン・クレジットを使うと、低コストの削減策から進めることができる。削減しにくい事業者は削減しやすい事業者から創出されたクレジットを購入することで、全体の排出を実質的に減らせるからだ。とはいえ、国内外にさまざまなクレジットがあり、課題もあることも確かだ。さらに、日本の排出削減に向けた利用もこれからの課題となる。そのため、経済産業省の検討会で、カーボン・クレジットの活用に向けたレポートをまとめた。

10年で10倍の規模に成長、拡大するカーボン・クレジット市場が抱える課題とは

風力、地熱、バイオマス……。脱炭素へと邁進する世相の中で、様々な再生可能エネルギーを耳にすることも多くなったが、その代表格はやはり太陽光発電だろう。
一方で、国土が狭いうえに山地が多い日本は、太陽光発電の適地が少ないことが問題視されている。しかも再エネ適地の電力系統には空き容量が少なく、送電に支障をきたしている。
こうした状況の中で現在盛んになっている動きの一つが、送電容量に空きのある地域内でも広い面積の確保が可能な駐車場を太陽光発電所にする動き——ソーラーカーポートだ。

太陽光発電の新たな適地、ソーラーカーポートに新規参入続々　各社の特徴を一挙紹介

豊田通商（愛知県名古屋市）は1月8日、ベトナムの大手建設不動産企業VINACONEX社（ビナコネックス社)から、同社が保有するノイファット水力発電所（発電容量84MW）の事業会社であるNEDI2社への経営参画のため、NEDI2の株式を35％取得したと発表した。同社として初めての海外水力発電事業への出資参画となる。

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