日立ハイテクが製造拠点のカーボンニュートラルを次々とすすめている。一見順調に見えるが、その道筋は決して楽な道ではなかった。省エネと再エネ導入、二つの軸となる施策を日立ハイテクサステナビリティ推進部の片倉彰裕氏に聞いた。

エネルギー

日立ハイテク、カーボンニュートラルに「試行錯誤する」中で成果を出し続ける手法

前回まで、日立製作所（以下、日立）の脱炭素の全体戦略、スコープの削減について見てきた。最終回の今回は、サプライチェーンの炭素削減についてみていく。

サプライチェーンとどう関係をつくるのか：カーボンニュートラル、あの会社はこうしている　日立製作所の場合（３）

前回は、日立製作所（以下、日立）の環境戦略全般を見てきた。今回は事業において具体的にどのように脱炭素をすすめるかをみる。

GHGをどう削減する？：カーボンニュートラル、あの会社はこうしている　日立製作所の場合（２）

日立製作所は現在、全社的に大きく環境戦略を推し進めている。日立の脱炭素戦略とはどういうものか、具体的な手法も含めて日立製作所にきいた（全３回）。

日立の脱炭素戦略を俯瞰する：カーボンニュートラル、あの会社はこうしている　日立製作所の場合（１）

温室効果ガスの排出削減にあたって、カーボン・クレジットを使うと、低コストの削減策から進めることができる。削減しにくい事業者は削減しやすい事業者から創出されたクレジットを購入することで、全体の排出を実質的に減らせるからだ。とはいえ、国内外にさまざまなクレジットがあり、課題もあることも確かだ。さらに、日本の排出削減に向けた利用もこれからの課題となる。そのため、経済産業省の検討会で、カーボン・クレジットの活用に向けたレポートをまとめた。

10年で10倍の規模に成長、拡大するカーボン・クレジット市場が抱える課題とは

風力、地熱、バイオマス……。脱炭素へと邁進する世相の中で、様々な再生可能エネルギーを耳にすることも多くなったが、その代表格はやはり太陽光発電だろう。
一方で、国土が狭いうえに山地が多い日本は、太陽光発電の適地が少ないことが問題視されている。しかも再エネ適地の電力系統には空き容量が少なく、送電に支障をきたしている。
こうした状況の中で現在盛んになっている動きの一つが、送電容量に空きのある地域内でも広い面積の確保が可能な駐車場を太陽光発電所にする動き——ソーラーカーポートだ。

太陽光発電の新たな適地、ソーラーカーポートに新規参入続々　各社の特徴を一挙紹介

　関西電力と丸紅は１３日、山形県遊佐町沖で、着床式洋上風力発電事業の開発を検討していることを明らかにした。同日、環境影響評価（アセス）法に基づく計画段階環境配慮書を経済産業相をはじめ、地元自治体首長に提出したと発表した。関電としては、３件目の洋上風力発電事業となる。設備の規模は最大４９万４千キロワットを見込む。遊佐町沖は、再生可能エネルギー海域利用法に基づき、現状は準備区域。系統確保の必要性も指摘

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