前回、「中編その１」では、主に米国におけるそれぞれの市場での、容量メカニズムに対する取り組みを紹介した。当たり前のことだが、市場ごとに背景も選択した手段も異なっている。また、日本の容量市場のモデルとなったPJMにおいても、課題があることも示した。「中編その２」では、欧州における容量メカニズムへの取り組みについて、環境エネルギー政策研究所の飯田哲也氏が紹介する。

エネルギー

冷静かつ大局的に再考すべき「日本型容量市場」（中編その２）

前回は、なぜ日本において何らかの発電容量を確保するための容量メカニズムが検討されたのか、結果として容量市場が選択されたが、ほかにはどのようなしくみがあるのか、について述べてきた。そこで欧米の電力市場は、どのようなしくみを採用したのか、結果としてどのようなメリット・デメリットがあったのかについて、環境エネルギー政策研究所の飯田哲也氏が紹介する。（２回分割掲載）

冷静かつ大局的に再考すべき「日本型容量市場」（中編その１）


容量市場の約定結果が上限価格近くとなったことから、あらためて制度の問題、さらには制度そのものを問いなおすという議論が起こっている。長年、再生可能エネルギーの普及拡大とエネルギーの民主化を訴えてきた、環境エネルギー政策研究所の飯田哲也氏は、あらためて容量市場について、大局的な視点から検討し、日本における発電所の設備容量の確保はいかにあるべきかを、２回にわたって提言する。

EnergyShift（エナジーシフト）

冷静かつ大局的に再考すべき「日本型容量市場」（中編その２）

冷静かつ大局的に再考すべき「日本型容量市場」（中編その１）

冷静かつ大局的に再考すべき「日本型容量市場」（前編）〜RE100の未来に向けて〜

EnergyShift NAVIより

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