2021年は脱炭素社会へ大きく進展した年であった。2020年末のグリーン成長戦略の策定に続いて、2030年までの温室効果ガス46％減の目標策定、コーポレートガバナンスコードの改定による企業の中での気候関連財務情報開示の広まり、そしてエネルギー基本計画の改定による再エネ目標大幅増などである。
企業においても、トヨタのBEV戦略転換をはじめ、日本国内でも多くの脱炭素の進捗ニュースがあった。さて、2022年はどうなるか。2022年絶対に抑えるべき「脱炭素トレンド」は何か、編集長のゆーだいこと、前田雄大が解説する。

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編集長が注目する、2022年に絶対に抑えるべき脱炭素トレンド３選

脱炭素時代において超重要な技術の一つが蓄電池だ。電気自動車（EV）ではすでに蓄電池の争奪戦が始まっており、どう抑えるかが必須の論点になっている。その中でも次世代の電池として注目され、開発競争が激化しているのが全固体電池だ。リチウムイオンが移動して電気を流す「電解質」に液体ではなく、固体の材料を使う全固体電池は航続距離や電池の寿命を延ばす上、充電時間の短縮や電池を燃えにくくするといった特性を持つ。その一種である「全固体リチウム硫黄電池」について、産業技術総合研究所（産総研）があるブレークスルーを果たした。実用化に向け大きく前進するのか、ゆーだいこと前田雄大が全固体リチウム硫黄電池について、その全貌を解説する。

世界の蓄電池市場をひっくり返す、日本発の全固体リチウム硫黄電池とはなんだ

世界の脱炭素。今でこそ、誰もがそうなっていくことを疑わないが、ほんの少し前まではそうでもなかった。では、その転換点はどこだったのか。ゲームチェンジャーだったと、個人的に考えるのは、2020年9月に中国が2060年カーボンニュートラル宣言を行ったことだ。このことを皮切りにして、日本もカーボンニュートラルを宣言。アメリカもパリ協定に戻って来て、そこにESG文脈などの金融セクターやGAFAなど産業界の動きも連動して、現在の大きな流れになった。

経済大国「中国」の脱炭素に関する本音とその奥にある動機とは

蓄電池の世界で日本企業がイノベーションを起こした。蓄電池といえばリチウムイオン二次電池が全盛のいまの時代だが、それに代わる素材の模索もされてきた。その中で注目をされてきた一つがナトリウムイオン電池だ。様々な長所を持つナトリウムイオン電池において、ブレークスルーを起こしたのが、大手ガラスメーカーの日本電気硝子である。世界初の革新とされる全固体ナトリウムイオン電池が、脱炭素時代においてどんな役割を果たすのか。ゆーだいこと前田雄大が解説する。

世界初の革新　絶対に燃えない、レアメタルフリー　全固体ナトリウムイオン電池がすごかった

11月13日に閉幕したCOP26（第26回気候変動枠組み条約締約国会議）では、各国が脱炭素の表明合戦をしたが、企業の脱炭素の推進に向け、非上場企業に対しても、脱炭素に関する情報開示を求める声が国際的に高まりつつある。日本も今年６月、コーポレートガバナンス・コードを改訂し、2022年４月に創設されるプライム市場を目指す企業はもれなく気候関連の情報開示が必須となった。情報開示に向けた取り組みが加速する中、日本においても非上場企業や中小企業へ影響が及びつつある。全ての企業が脱炭素の対象になるのか、ゆーだいこと前田雄大が解説する。

上場企業だけじゃない　非上場企業、中小企業にも脱炭素が波及　あなたの会社はどうする？

11月12日まで開催されていたCOP26（第26回気候変動枠組み条約締約国会議）。岸田総理は日帰りとはいえ、現地まで行き、日本の立場を表明した。この立場表明が、化石賞受賞のきっかけとなったのだが、実はこのスピーチには岸田総理自身、気付いていない落とし穴があった。隠された問題点とは何か。またアジアなどの脱炭素化に向け最大100億ドル（約1.1兆円）を拠出するという総理表明について、ゆーだいこと前田雄大が解説する。

日本は石炭火力を延命したいのか　岸田総理のCOP演説、その落とし穴を徹底解説：COP26を振り返る

５月１４日のエナシフTVでは、「ホンダが全てEV、FCVにするロードマップを発表！ 軽のEVも投入へ」を配信いたしました。
【注目ポイント】
・東京駅周辺は脱炭素スマートシティ 〜三菱地所と三井不動産の覇権争い〜
・三井不動産、首都圏全120施設にグリーン電力導入　2030年度までに
 
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５月１４日のエナシフTVでは、「ホンダが全てEV、FCVにするロードマップを発表！ 軽のEVも投入へ」を配信いたしました。

【YouTube】東京駅周辺は脱炭素スマートシティ〜三菱地所と三井不動産の覇権争い〜

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