サプライチェーン全体の脱炭素化のためには、海運の脱炭素化は避けては通れない。業種を問わず多くの企業に関わる問題だ。特に、グローバルでビジネスを行う世界大手にとっては、海運の脱炭素化をどのように進めるかがスコープ３の喫緊の課題だ。
10月、アマゾンやイケア、ミシュラン、ユニリーバなど多様なセクターの世界大手が、2040年までにゼロエミッションの船舶を採用するイニシアチブに加わった。これは海運の脱炭素化にとってどのような意味をもつのか？　世界の海運にこれから訪れる荒波を予想し、海運大国ニッポンにおける海運の脱炭素化に向けたアクションを探る。

エネルギー

サプライチェーンの脱炭素化に欠かせない海上輸送。アマゾンもゼロエミッション燃料開発に執心。海運大国・日本は？

地球温暖化による脅威と、それを食い止めるための世界的な脱炭素の潮流によって、GX（グリーン・トランスフォーメーション）という概念が世界中で浸透し始めています。GXは、日本の産業構造やビジネスモデルを抜本的に変えるといわれています。そこで今回は、GX時代におけるグローバル企業、および日本企業の先進事例をご紹介します。

GX時代の企業経営とは？先進事例をご紹介

米アマゾンとグローバル・オプティミズムは2021年２月17日、世界の20社が新たにThe Climate Pledgeに参加したことを発表した。参加企業は18業界、12ヶ国の53社にのぼる。

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サプライチェーンの脱炭素化に欠かせない海上輸送。アマゾンもゼロエミッション燃料開発に執心。海運大国・日本は？

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米アマゾンが設立したThe Climate Pledge、新たに20社が加わり53社に。IBM、オーステッドも。

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