今年の冬も、JEPX（日本卸電力取引所）のスポット価格が高騰しており、新電力の経営を揺るがしかねない事態となっている。今後も冬期のスポット価格は下がることはほとんどないだろう。さらに、スポット価格のボラティリティが拡大する可能性も高い。しかし、スポット価格が上昇するということは、再エネや蓄電池ビジネスにとってはチャンスともいえる。

エネルギー

電気料金の高止まりは実はチャンス？　競争力が向上する再エネ・蓄電池ビジネス

2021年は2050年カーボンニュートラルが世界的に認知された１年だった。必ずしも各国政府が具体的な提案を行なったわけではないが、世界は確実に動いているといえよう。また、エネルギー業界も大きな変動を見せ、主役の交代を印象付けたのではないだろうか。では、2022年の脱炭素はどのように進展するのだろうか。

2022年の脱炭素トレンドに迫る　オフサイトPPA、EV、再エネ100％電力？ 

以前、LPガス会社の脱炭素戦略について紹介しました。これに対し、都市ガス会社の脱炭素戦略はどうなっているのか、という質問をいただきました。同じガス会社のようですが、企業規模も組織形態も異なるため、戦略も大きくちがったものとなります。また、企業規模によっても異なります。今回はそのあたりを紹介していきます。

市場規模６兆円の都市ガスは脱炭素時代にどう戦うのか

昨冬、電力のスポット市場価格高騰で注目されたのが、LNG（液化天然ガス）の高騰です。昨年に引き続き今年もLNGの価格は上昇しており、日本でも電気料金に多少の影響を与えています（日本の場合、原油価格の影響が大きい）。とはいえ、このようなLNG価格の高騰は、これからも続くのでしょうか。

LNG不足は本当に日本の電気・ガス料金に大打撃を与えるのか

2022年４月から、日本の証券取引所が再編され、東証一部やマザーズなどが廃止、新たにプライム市場、スタンダード市場、グロース市場の３つができる。特にプライム市場の企業には、コーポレートガバナンス・コードへの対応が求められる。そこには、気候変動対策も含まれる。

気候変動

日本の証券取引所再編　東証一部からプライム市場へ　気候変動対策は必須になる

三菱重工業や神戸製鋼所、JERAやＪパワーの分析で語った石炭火力を含む、脱火力発電所問題は深刻です。火力発電所をすぐになくすことも、使い続けることも、現実的ではありません。どのようにすればいいのでしょうか。

火力発電所、なくして本当に大丈夫なの？　すぐになくすことも、使い続けることもできない

YouTube番組「エナシフＴＶ」のコメンテーターをつとめるもとさんが、番組では伝えていない、脱炭素の話題について、お話しします。今回は、2021年７月12日に経済産業省の審議会で公表された発電コストです。原子力よりも太陽光発電の方が安い、ということで話題になりましたが、そもそも発電コストだけの議論でいいのでしょうか。

再エネは原子力より安いけど、違和感しかない発電コスト検証

今後予想される石油の価格の不安定化、そしてコロナ危機によって経営が悪化した米国のシェール石油・ガス田が、さらにIEA（国際エネルギー機関）のレポートでとどめを刺された

シェール革命を終了させたコロナ危機とIEAレポート

にわかに話題となってきた国境炭素税（炭素関税・国境炭素調整）とオーガニックワインは、20年前に仕込まれた関係にある。ヨハネスブルグサミットと日本のカーボンプライシングについて

国境炭素税とは　オーガニックワインとの共通点って？　脱炭素×オーガニック

YouTube番組「エナシフＴＶ」のコメンテーターをつとめるもとさんが、番組では伝えられなかったことをお話しします。今回は、2021年２月に米国テキサス州で発生した、強い寒波による大停電についてです。

米テキサス州の電力価格高騰・大停電の問題って日本で誤解されていない？

JEPXの価格高騰のリスクについてです。そして消費者にとっては、電気料金の値上げは避けられないし、あらためて「賢い」省エネ・節電がより重要になってくるということです。

卸電力取引所の高騰は次の冬も危ない（このままでは）

YouTube番組「エナシフＴＶ」のコメンテーターをつとめるもとさんが、番組では伝えられなかったことをお話しします。今回は、トヨタ自動車と日本のEV導入についてです。

EnergyShift（エナジーシフト）

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