米国の電力会社を紹介するシリーズ、今回は、米国の東海岸からバーモント州のGreen Mountain Powerを紹介する。地方の電力会社でありながら、米ビジネス誌「Fast Company」で革新的なエネルギー企業として選出されたことでも知られる注目の電力会社だ。ユニークな「電化」＋「再エネ」で脱炭素を進めているだけではなく、社会貢献にも積極的な会社である。

エネルギー

電力会社初のBコーポレーション、Green Mountain Powerの全方位的な電力サービス

前回は、2020年12月から2021年１月にかけての卸電力市場の高騰について、何が主要な原因だったのか、その点を考察した。後編では、今回の市場高騰を踏まえ、将来に向けてどのような対策が可能なのかについて、産業技術総合研究所主任研究員の歌川学氏が検討する。

論考：電力卸取引所の高騰は何が問題だったのか ―12月下旬から１月下旬の電力卸市場における長期価格高騰の継続について（後編）


日本の容量市場において、約定された電源は、火力発電所などの安定電源だけではない。需給がひっ迫した時に対応する、DR（デマンドレスポンス）を含む、発動指令電源もまた、応札し、約定している。DR事業を日本で展開している、エナジープールジャパン代表取締役兼CEOの市村健氏が、独自の視点から、容量市場の問題と可能性について指摘する。

容量市場の問題と可能性　3つのポイントで検証する

再生可能エネルギーが主力電源となっていくにあたって、需給調整における需要側の役割は重要なものとなってくる。一方、発電側でも柔軟性への対応が求められる。こうした要件に対応するため、発電側ではグリッドコードなどが検討され、需要側ではVPPなどの技術の確立が進められている。加えて、市場の活用と料金メニューにも工夫が必要だ。多くの課題を抱えた電力システムの技術開発について、早稲田大学スマート社会技術融合研究機構　研究院教授で上級研究員の石井英雄氏にお話しをおうかがいした。

EnergyShift（エナジーシフト）

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再エネ大量導入時代のグリッド運営とVPPの役割　石井英雄早稲田大学教授に聞く

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再エネ大量導入時代のグリッド運営とVPPの役割 石井英雄早稲田大学教授に聞く

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