ICTを活用し、自らCO2ゼロエミッションに挑む富士通。ヨーロッパでのRE100達成の過程で構築した技術やノウハウを提供することで、社会やバリューチェーンの脱炭素化、気候変動による損失と被害の最小化を目指している。
富士通グループは「2030年までの10年間でCO2削減速度を加速できなければ、地球の平均気温上昇を２℃、あるいは1.5℃未満に抑えることは難しい」という危機感を世界と共有している。
最大の課題が日本における再生可能エネルギーの普及・拡大だ。持続的な再エネ導入を目指す、富士通グループの取り組みについて、前回に引き続き、富士通サステナビリティ推進本部 環境統括部 環境リファレンス部部長 山崎誠也氏に聞いた。

エネルギー

RE100 FUJITSU（２） 富士通は2030年までの10年間で再エネ導入を加速させ、脱炭素社会を実現する

2018年７月にRE100を宣言した富士通は、ICTを活用して、自らCO2ゼロエミッションに挑むとともに、そこで得た技術やノウハウを社会や顧客に提供することで、脱炭素社会の実現を目指している。気候危機に立ち向かう最新の取り組みを、富士通サステナビリティ推進本部 環境統括部 環境リファレンス部部長 山崎誠也氏に聞いた。

RE100 FUJITSU（１）  ICTでゼロエミッション・富士通は脱炭素社会の実現に挑む

世界では大企業が次々と脱炭素へと舵を切っている。その象徴とも言えるのが、RE100への加盟団体数の増加だ。RE100へは、2014年の創設から５年間で191の企業が加盟*した。Fortune 1000相当の国際的な大企業であることが加盟条件にあるので、そのうちのおよそ２割。これからも加盟企業は増え続けるだろう。

欧米に比べ、再生可能エネルギーの電力コストが高く、大規模な調達が難しいとされてきた日本でも、この1・2年の間に、RE100への加盟機運が急速に高まっている。2017年4月、日本企業としてはじめてリコーが加盟したのを契機に、積水ハウス、イオン、富士通などのJCLP企業が続き、2019年7月時点で加盟企業は20社となった。

RE100に代表される脱炭素社会はどのように実現可能なのか、日本の企業はエネルギーシフトにどのように取り組むべきなのか。

日本で10年前から脱炭素社会の実現を目指す活動をしてきた企業ネットワークであり、今では日本におけるRE100加盟窓口も務める、日本気候リーダーズ・パートナーシップ（JCLP：Japan Climate Leaders’ Partnership）の松尾雄介エグゼクティブ・ディレクターに聞く。

EnergyShift（エナジーシフト）

「富士通」記事一覧

RE100 FUJITSU（２）富士通は2030年までの10年間で再エネ導入を加速させ、脱炭素社会を実現する

RE100 FUJITSU（１） ICTでゼロエミッション・富士通は脱炭素社会の実現に挑む

RE100の真の目的は、マーケットへの需要シグナルにある　JCLP 松尾雄介氏インタビュー（１）

EnergyShift

会社情報

各種サービス

サポート

「富士通」記事一覧

RE100 FUJITSU（２） 富士通は2030年までの10年間で再エネ導入を加速させ、脱炭素社会を実現する

RE100 FUJITSU（１） ICTでゼロエミッション・富士通は脱炭素社会の実現に挑む

RE100の真の目的は、マーケットへの需要シグナルにある JCLP 松尾雄介氏インタビュー（１）

RE100 FUJITSU（２）富士通は2030年までの10年間で再エネ導入を加速させ、脱炭素社会を実現する

RE100の真の目的は、マーケットへの需要シグナルにある　JCLP 松尾雄介氏インタビュー（１）