シオノギ製薬とタケダ薬品工業　国内製薬大手の両雄も脱炭素へ加速

2021年に入り、日本の産業界でも脱炭素へ向けて、より具体的な動きが促された。その中でも薬品大手の塩野義製薬と武田薬品工業は、それぞれのやり方で大いに歩を進めている。

科学的根拠に基づいた削減目標

企業として特に取り組むべきマテリアリティ（重要課題）に、「環境への配慮」を特定している塩野義製薬では、「シオノギＥＨＳポリシー*¹」に基づいて環境保護に貢献するための長中期的な行動目標を策定している。その中で、

・自社使用に関連する温室効果ガスの排出量を、2019年度と比較して2030年度までに46.2％削減
・原材料調達時やサプライチェーンでの温室効果ガスの排出量を、2019年度と比較して2030年度までに20％削減

という上記２つの“削減目標”が、科学的根拠に基づいていることが認められ、国際的な環境団体であるSBT（Science Based Targets）イニシアチブからの承認を取得した。
同社では、今後もESG（環境・社会・ガバナンス）の諸課題への責任ある対応とその強化に努めるとして、持続可能な「社会への貢献と会社の成長」を実現してゆく、としている。

バリューチェーンは達成、サプライチェーンまでの削減を

一方、武田薬品工業では、タケダグループの国内主要拠点である大阪、光（山口県）、成田（千葉県）工場の計３拠点で購入するすべての電力について、100％再生可能エネルギーへの切り替えを達成したと発表。これにより３拠点併せて年間約４万トン、杉の木に換算して約280万本以上が１年間に吸収するCO₂量に相当する温室効果ガスの削減が見込まれるという。
タケダグループの取り組みは以下の２点、

・事業活動からの温室効果ガス排出量を2016年度比で40％削減
・2040年度までに、事業活動に起因するすべての温室効果ガス排出量をカーボンオフセットなしでゼロにする

という、非常に意欲的な目標に向けての実践の一環だ。同グループは、2019年度にバリューチェーン全体でのカーボンニュートラルも達成しており、“環境と患者を守ることはタケダの責務である”という考えのもと、今後も事業拠点のみならず、パートナーやサプライヤーとの協働も推進し、サプライチェーン全体においてまで、環境負荷の軽減に向けての継続的な活動をしてゆくとしている。
日本を代表する製薬会社大手２社の、サプライチェーンまでをしっかり巻き込んだ脱炭素への本格的な取組みから、同業界全体の脱炭素への流れが確かに加速されていくであろうことが伺える。

参考
シオノギEHSポリシー(Environment, Health and Safety／環境ならびに安全衛生）