現在、環境破壊が重大な問題となっています。産業革命以降の化石燃料使用の増加や人口増加に伴い、地球温暖化や異常気象・大気汚染・水質汚染・オゾン層の破壊・熱帯林の減少・砂漠化・生態系の破壊など、様々な環境問題が進行してきました。
このままでは地球は、人が住めない星になってしまうかもしれません。人類は、自分たちで壊してきた地球環境の改善に迫られています。
目次
環境破壊がもたらす様々な影響
環境破壊は我々の生活に様々な影響をもたらします。まず、環境破壊によって増加する自然災害や、それらの自然災害がもたらす影響についてご紹介します。
- 地球温暖化
- 異常気象
- 大気汚染
- 水質汚染
- オゾン層の破壊
- 熱帯林の減少
- 砂漠化
- 酸性雨
- 生態系の破壊
地球温暖化
地球温暖化とは、地球の平均気温が長期的に上昇することを指します。まず地球の気温が保たれているメカニズムについてご紹介しましょう。
地球に届いた太陽光が地表温め、温まった地表から放射される熱を温室効果ガスが吸収して大気が温まります。同時に温室効果ガスが吸収した熱が、宇宙へ放出されることで、地球は気温を保っています。温室効果ガスが増えれば増えるほど、地表から吸収される熱が増えるため、地球の平均気温が上昇して地球温暖化が進行してしまうのです。
しかし、19世紀に起こった産業革命以降、地球全体で石炭・石油・天然ガスなどの化石燃料を使用したエネルギー生産が、急激に増加しました。化石燃料使用の増加に伴い、温室効果ガスと呼ばれる二酸化炭素の排出量が急激に増えています。産業革命が始まった約200年前、地球の二酸化炭素濃度は約280ppmでしたが、2013年には約400ppmと40%以上も増加しました。
* 温室効果ガスと地球温暖化メカニズム（全国地球温暖化防止活動推進センター）
二酸化炭素濃度の上昇に伴い、1880年から2012年までの間で、世界の平均気温は0.85℃上昇しました。気温上昇に伴って、北極圏の海氷が溶け始めています。海水の温度が上昇することで、物体の体積が温度の上昇につれて増加する「熱膨張」が起こります。これにより1901~2010年の間に、海面は19cm上昇しました。
このまま地球温暖化を止められなかった場合、2100年までに最大82cm上昇すると予測されています。海水面が上昇すると海抜の低い島や土地が海に沈み、土地を失う人が出てしまいます。
二酸化炭素の増加は、化石燃料の使用が増えたことによるものだけではありません。森林伐採や干ばつの拡大による砂漠化により、植物が吸収する二酸化炭素が減っていることも1つの要因です。このように人類は産業革命以降、二酸化炭素濃度を上昇させたり、植物を減らしたりしたことで、地球温暖化を進めてしまいました。
地球温暖化が進行すると、これからご紹介する異常気象や大気汚染、熱帯林の減少など、人類全体に大きな被害をもたらす災害が増加します。環境破壊による自然災害の多くに地球温暖化が関係しているため、地球温暖化は最も重要で緊急性の高い問題です。 自ら地球温暖化を進行させてしまった人類は、自らを守るために地球温暖化対策に迫られています。
異常気象
地球温暖化が進むことで、異常気象も増加します。地球の平均気温が上昇すると、海から蒸発する水分が増えるため、大気中の水分が増加。気温が1℃上がると、水蒸気量が7%くらい増えると考えられており、台風やハリケーンの大型化や、豪雨の増加が起こります。地球温暖化が進行していることから、異常気象のニュースを見る機会が増えてきたように感じている方も多いのではないのでしょうか。2018年7月に西日本から東海地方を襲った豪雨では、237人が死亡し、家屋の全半壊等2万663棟、家屋浸水2万9766棟など、被害額は約1兆940億円に上りました。
国外でも様々な異常気象が起こっています。
・2019年9月にインド中部を襲った大雨によって洪水が起こり、300人以上が死亡したとされています。
・2005年8月26日にアメリカで発生した「ハリケーン・カトリーナ」では、ルイジアナ州で1500人以上、ミシシッピ州で230人が死亡しました。被害額は当時のレートで8931億円になります。
・2017年4~6月に、パキスタンからインド北西部で断続的に熱波が発生。5月28日、パキスタンのトゥルバトでは、最高気温53.5℃を記録しました。5月25日から6月7日のおよそ2週間で、20人以上が死亡しています。
・2003年7月から8月にかけてヨーロッパを襲った熱波により、7万人以上が死亡。1540年以来の記録的な暑さとなりました。
・2017年1月6日~10日、ヨーロッパ中部からロシア西部が強い寒波に襲われました。広い範囲で気温が平年より8℃以上低くなり、この間に12人が死亡しています。
・2014年から2015年にかけて、タイでは少雨に見舞われました。ダムの貯水量が低下して断水となったり、農作物の作付け延期が政府から呼びかけられたりなど、様々な被害がありました。
このように熱波や豪雨に襲われるだけでなく、寒波や少雨に見舞われる地域もあります。地球温暖化が進行すると、多くの地域では気温や降水量が増加しますが、降水量の少ない地域ではさらに少なくなると考えられています。大気のバランスが崩れることで、高温や低温、多雨や少雨の振れ幅が大きくなり、様々な異常気象が引き起こされるのです。
これらの災害により、以下のような様々な被害が発生します。
・人命の損失
・経済損失
・農作物への被害
・建築物への被害
・健康への被害
環境破壊による地球温暖化の進行によって、異常気象も増加します。異常気象は我々に様々な被害をもたらすため、異常気象を防ぐためにも地球温暖化を食い止めなければなりません。
大気汚染
大気汚染は、14世紀のイギリスで既に問題となっていました。工業の発展に伴う石炭使用の増加によって、人々の生活が不快になり、1306年に職人が炉で石炭を焚くことを禁止にしました。特に大気汚染が大きな問題となってきたのは、19世紀の産業革命によって石炭の使用が増加して以降です。1909年のスコットランドのグラスゴーでは、石炭焚きの燻製と霧により1063人が過剰死亡したと報告されています。
日本の大気汚染は、1950年代から始まった高度経済成長により進行します。自動車や鉄鋼などの重化学工業や、大規模なコンビナートが建設され、ばい煙や硫黄酸化物が排出されるようになりました。
三重県四日市市では、1960年頃に石油化学コンビナートが建設され、喘息に苦しむ住民が増加。四日市ぜん息と呼ばれ、教科書にも乗りました。この他にも様々な大気汚染による被害が世界で起こったため、先進国では大気汚染の公害を防止するための法律ができています。日本では1967年に「公害対策基本法」、1968年には「大気汚染防止法」が成立しました。
一方で、これまで解説してきた産業による大気汚染ではなく、自動車や発電などの生活型の大気汚染も進行し続けています。自動車の排気ガスや、化石燃料を使った発電時に排出される窒素酸化物や、PM(粒子状物質)が大気中に増加。これらの物質はガンに関連があるとされたり、呼吸器に悪影響を与えたりするリスクが懸念されています。また、これまでご紹介してきた大気汚染物質が排出される時、同時に二酸化炭素などの温室効果ガスも排出されます。大気汚染を防ぐためには、化石燃料の使用を減らすことが重要であり、同時に地球温暖化対策にもなるのです。
水質汚染
水質汚染の原因は主に以下の3つです。
・有機汚濁 有機物
・富栄養化 窒素とリン
・有害物質 化学物質
有機汚濁とは、水中の有機物の量が過剰に増えて、水質が汚濁している状態のことです。自然界には自浄作用があるため、一定量の有機物は微生物のエサとして分解されますが、有機物が多量に含まれている家庭や飲食店の排水が河川に湖に流れることで、有機物が過剰になってしまいます。
微生物が有機物を分解するには酸素が必要ですが、分解する有機物が増えてしまうと、酸素の供給量が追いつかなくなり、水中に住む微生物たちが活動できなくなってしまいます。生態系のバランスが壊れて、アンモニアや硫化水素が発生して悪臭・汚濁の原因となってしまうのです。
富栄養化とは水中の植物プランクトンのエサである、「窒素」と「リン」が豊富にある状態を指します。窒素とリンは台所、洗濯、トイレなどの生活排水や、家畜のし尿、化学肥料が主な発生源です。富栄養化が進むと、アオコが異常増殖して水面が緑になったり、死んだ植物プランクトンが有機汚濁の原因になります。
有害物質による水質汚染の原因物質は、工場から流れるシアンや重金属類、農薬やプラスチックに使われる化学物質のなどです。これらは発がん性が報告されていますが、自然界では分解されにくく、生態系に悪影響を及ぼします。
これらの水質汚染は人間の生活排水や、工場からの排水が主な原因です。排出基準の強化、技術革新、リサイクル推進などの対策が必要です。
オゾン層の破壊
オゾン層は、太陽からの紫外線を吸収する作用があります。紫外線が過剰に人間に当たるとDNAの一部を傷つけたり、皮膚がんを生じさせたりします。オゾン層が紫外線を吸収することで、生命を守ってくれているのです。
ですが、スプレーの噴射剤や冷蔵庫やクーラーに使われていたフロンによって、オゾン層の一部が破壊されてしまいました。オゾン層の穴が空いた箇所をオゾンホールと呼びますが、1984~86年に南極上空でオゾンホールが確認されました。北極域でも2000年1月から3月終わりまでの間に、高度18km付近で70%のオゾンが破壊されていたと報告されています。
一方で、1974年にはフロンによるオゾン層破壊の可能性が指摘され、1980年代には対策が始まっています。1985年3月22日に「オゾン層保護のためのウィーン条約」を採択され、172カ国とEC(欧州共同体)が締約。1987年にはオゾン層を破壊する恐れのある物質の特定と、生産と消費と貿易を規制する「オゾン層を破壊する物質に関するモントリオール議定書」が採択されました。
オゾン層破壊防止のための国際協力により、南極のオゾン層が増加するなど、成果が表れ始めています。ですが、オゾン層が回復するには時間がかかるため、今後40~50年は皮膚がんが増え続ける可能性があります。
熱帯林の減少
人口が急激に増加すると、農業のための土地や、住居のための木材が必要となり、森林伐採が進みます。特に南米北部、東南アジア、中央アメリカでは、輸出のために森林伐採するなど、熱帯林減少が進んでいます。
1981年から1990年の間に、日本の国土面積の40%に相当する15.4万k㎡の熱帯雨林が減少しました。このまま熱帯林破壊が続くと、今後25年の間に熱帯林に生息する種の4~8%が絶滅すると言われています。熱帯林が減少すると、二酸化炭素の吸収が減るため、さらに地球温暖化が進んでしまいます。
砂漠化
砂漠化の進行も大きな問題です。砂漠化の要因には気候的な要因と人為的な要因があります。主な気候的な要因は地球温暖化です。地球温暖化が進行するともともと少雨だった地域は、さらに雨量が少なくなり干ばつが進行します。干ばつが進行すると植物が減少し、砂漠が進行してしまいます。
主な人為的な要因は、過剰な耕作や開拓、放牧、伐採です。これらの要因で植物が減少し、砂漠化が進行します。砂漠化された土地は大地が乾燥し、土の養分が失われるため植生の回復が困難になります。
酸性雨
酸性雨とは、雨・雪・霧が強い酸性を示す現象です。窒素酸化物や二酸化硫黄などの酸性物質が雨・雪・霧に溶け込むことでおこります。これらの物質は、化石燃料の燃焼や火山の噴火などで排出されます。産業革命以降に化石燃料の燃焼が増大したことで、酸性雨も増えてきました。
酸性雨は、金属にサビを発生させたり、コンクリートを溶かしたりなど、建造物に悪影響を与えます。また森林を枯らしたり、土壌や河川、湖を酸性化したりなど生態系にも悪影響を与えています。そして酸性雨を浴びた農産物や、酸性雨を含んだ河川からの水など、様々な形で人間の身体に取り込まれてしまうのです。
生態系の破壊
これまで解説してきた環境破壊によって、生態系が破壊されています。過剰な狩猟、農地開拓や輸出のための森林伐採で棲み家を失うなど、人間の活動によって種の絶滅のスピードが約100~1000倍に達しています。我々が口にする食料や空気、水などは自然界からもらっているものです。人間の活動により絶滅する種が増えると、自然界のバランスが壊れ、我々の生活にも大きな悪影響を及ぼします。
日本では生態系を維持するため、1995年より「生物多様性国家戦略」を採択しています。現行は2012年に採択された「生物多様性国家戦略2012-2020」です。ここでは、生物多様性危機を4つに分けています。
・ 第1の危機 開発など人間活動による危機
*生物多様性国家戦略 2012-2020（生物多様性センター）
・ 第2の危機 自然に対する働きかけの縮小による危機
・ 第3の危機 外来種など人間により持ち込まれたものによる危機
・ 第4の危機 地球温暖化や海洋酸性化など地球環境の変化による危機
2050年までの長期目標を以下のように掲げています。
生物多様性の維持・回復と持続可能な利用を通じて、わが国の生物多様性の状態を現状以上に豊かなものとするとともに、生態系サービスを将来にわたって享受できる自然共生社会を実現する。
*生物多様性国家戦略 2012-2020（生物多様性センター）
地球の使いすぎ「アース・オーバー・シュート・デー」
「アース・オーバー・シュート・デー」とは、地球が1年で再生できる資源の量とCO2吸収量を、人類の消費が超えた日のことを指します。2019年は7月29日にアース・オーバー・シュート・デーを迎え、年間で地球1.7個分の資源を使ってしまいました。(2020年はコロナウィルスの影響で化石燃料の消費が減ったことなどから8月下旬になると見込まれています。)
地球が1年で再生出来る資源の量を7月29日で使い切るということは、7月30日以降は地球の原資に手をつけて活動することになります。地球が再生できる以上の資源を使うことで、生態系や自然環境がどんどん壊れてしまうのです。海や森の資源が減ることで、個体数が減って価格が高騰したり、絶滅して食べられなくなる食品が現れるかもしれません。
また、森林が減ると地球が吸収できるCO2量も減ってしまうため、さらに地球温暖化が加速します。原資に手をつければつけるほど、環境破壊がさらに加速するので、このままでは人間が暮らせなくなってしまうかもしれません。地球環境の変化は地球規模で起こっているため、目に見える範囲ではなかなか実感することがありません。ですが、確実に環境破壊は進んでいます。水・食料不足、大気汚染や酸性雨などによる健康被害、異常気象の被害拡大など、目に見えた悪影響が出る頃には、手遅れになってしまっている可能性が高いのです。今から一人ひとりが、資源の無駄遣いを避け、省エネに取り組むことが重要です。
環境保護のために私たちができること
環境を保護していくには、私達一人ひとりが意識して対策を行わなければなりません。私達は環境保護のために何をできるのでしょうか？
・再生可能エネルギーの導入促進
・住宅の省エネ化
・電気・ハイブリッド自動車を使用する
・エコバック・マイカップ
再生可能エネルギーの導入促進
環境保護のためには、二酸化炭素を排出しない再生可能エネルギーの導入が非常に重要です。2019年の日本の全発電量占める割合は、75%が化石燃料などを使った火力発電でした。一方で、風力・太陽光・地熱・水力・バイオマスなどの再生可能エネルギーを使った発電割合は、18.5%です。
2014年は化石燃料が87.9%、再生可能エネルギーが12.1%だったことと比べると、再生可能エネルギーの割合が増えているものの、まだまだ化石燃料に大きく依存しています。日本政府は、2050年の再生可能エネルギーの主力電源化を目標に掲げているので、今後も少しずつ再生可能エネルギーの割合が増えていくでしょう。個人でも家を建てる時に、屋根に太陽光パネルを乗せることで、再生可能エネルギーの促進に貢献できます。
住宅の省エネ化
住宅をオール電化や高気密・高断熱住宅にして、化石燃料の使用を減らしたり、エネルギーの使用を減らしたりすることも、環境保護に重要です。ZEH(ゼッチ)という言葉を聞いたことがありますか？ZEHとは「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス」の略で、簡単に言うと「使うエネルギー≦創るエネルギー」となる住宅のことです。
ZEH住宅では、屋根に乗せた太陽光パネルで電力を創ります。そして高気密・高断熱な設計、高効率な設備システムを導入することで、冷暖房や換気、照明、換気に必要なエネルギーを減らします。日本政府は「2020年までに標準的な新築住宅で、2030年までに新築住宅の平均でZEHの実現を目指す」という目標を掲げ、補助金を用いることでZEH住宅を推進してきました。今後もし家を建てる予定があるなら、ZEH住宅にすることで環境保護に貢献できます。
電気・ハイブリッド自動車を使用する
技術革新によって電気自動車や、電力を有効活用したハイブリッド車が増えてきました。このような車に乗り換えることで、化石燃料の使用を減らし、環境保護に貢献できます。
国も環境に優しい自動車の普及のため、CEV補助金を交付しています。CEVとは、クリーンエナジー自動車のことで、CO2や有害ガスの排出量が少ない車のことです。また独自の補助金を支給している自治体もあります。CEV補助金と組み合わせることで自己負担を減らせますし、ガソリンにかかる費用も減らせるので、家計の助けにもなります。
エコバック・マイカップ
マイバッグを購入して、レジ袋の消費を減らしましょう。レジ袋はプラスチック製なので、海や川に流れてしまうことで、水質汚濁につながります。また、ゴミとして焼却する時に温室効果ガスを排出してしまいます。
また、職場やカフェなどにマイカップを持参することで、ゴミの削減につながります。
環境保護の取り組み事例
環境保護に向けた国際的な取り組みとして「RE100」があります。RE100とは「Renewable Electricity 100%」の略で、企業活動で使用する電力の100%を、再生可能エネルギーにより発電された電力にする取り組みをしている国際的な企業連合です。ここではRE100に加盟している企業と、独自の取り組みをしている企業をご紹介します。
・株式会社リコー
・楽天株式会社
・NTTグループ
株式会社リコー
日本で最初にRE100に加盟したのがリコーです。ビジョンと基本方針として、以下の5つを設定しています。
１．環境負荷の小さい産業化前の人々の生活
ビジョンと基本方針（株式会社リコー）
２．人間社会が地球環境に与える負荷の増大
３．地球環境と人間社会の未来への警鐘
４．社会と企業の取り組みの変化
５．目指す姿に向けたリコーグループの取り組み
リコーは、使用電力量における再生可能エネルギーの割合の目標を2030年に30%、2050年に100%と設定しています。(GHG=温室効果ガス)
2050年目標
リコーグループの環境目標（2030年/2050年目標）（株式会社リコー）
・バリューチェーン全体のGHG排出ゼロを目指す
・事業に必要な電力を100％再生可能エネルギーに切り替える
2030年目標
・GHGスコープ1，2：63％削減 2015年比
・GHGスコープ3 ：20％削減 2015年比（調達、使用、物流カテゴリー）
・少なくとも使用電力の30％を再生可能エネルギーとする
楽天株式会社
楽天はRE100に、日本で30番目に加盟した企業です。再生可能エネルギーの導入について、以下の目標を設定しています。
データセンターや物流センターなどの拠点において、楽天株式会社が事業活動で使用している電力を2025年までに100%再生可能エネルギーにする。
環境（楽天株式会社）
また、グループ会社の「楽天エナジー」で電力小売を行う事業を行っています。再生可能エネルギーで発電した電力を顧客に供給することで、自社内の電力以外でも再生可能エネルギーを促進しています。
NTTグループ
NTTグループはRE100には加入していませんが、独自の環境活動を行っています。NTTグループ環境宣言と題して「人と地球が調和する未来 私たちは環境貢献の最先端へ」を掲げています。この環境宣言のテーマは3つです。
・社会が低炭素化している未来へ
環境マネジメント（NTTグループ）
・資源が循環している未来へ
・自然と共生している未来へ
まとめ
人間の活動によって、様々な環境破壊が進行しています。数ある環境問題の中でも、地球温暖化が最も緊急かつ重要な問題です。このまま地球温暖化が進行すると異常気象や大気汚染など、他の環境問題も増加して、多くの人の命や生活が脅かされます。
自分たちが暮らす地球環境を壊してきた人類は、自分たちを守るため、改善に迫られています。地球環境を守るためには化石燃料の使用を抑え、再生可能エネルギーの早急な導入拡大が不可欠です。現在、先進国を中心に多くの国で、発電電力量に占める再生可能エネルギーの割合を増やしています。 個人としても家を建てる時にZEH住宅にしたり、車をCEVにしたり、エコバッグやマイカップを持参したりすることで、環境保護に貢献できます。地球を人が暮らせる環境に保つためには、世界中の人が環境保護への意識を持たなければなりません。
