いすゞ、2040年までに脱炭素対応車種をフルラインナップ

世界的な脱炭素の潮流は、トヨタや日産、ホンダといった乗用車メーカーのみならず、トラックなどの商用車メーカーにも及んでいる。商用車大手のいすゞ自動車は５月13日に発表した中期経営計画において「2040年までに脱炭素対応車種をフルラインナップ」すると表明した。

いすゞ自動車は2040年までに脱炭素化に対応できる車種のフルラインナップを目指す。

2020年代は将来技術の見極め時期と位置づけ、2022年から小型バッテリーEV（電気自動車）の量産を開始するとともに、大型燃料電池車（FCV）のモニターを開始する。さらにトヨタと日野自動車と設立した新会社「CJPT（コマーシャル・ジャパン・パートナーシップ・テクノロジーズ）」を通じて、小型商用車のFCVの実証走行にも取り組むという。

2025年からはEVの量産モデルを拡大し、社会実装を本格化させ、2030年代からグローバルにおいて、主要モデルのEV量産販売を拡大させるというロードマップを描いている。

また、すでに走行中の車両に対応するため、再生可能エネルギー由来の合成燃料などで動く内燃機関の開発も継続する。