OPEC、世界の石油需要見通しを発表　石油需要は増えるが「35年以降に停滞」

９月28日、石油輸出国機構（OPEC）は中長期の世界石油見通し（WOO）を発表した。

それによると、世界の石油需要の伸びは2035年以降に停滞するという。

2020年は世界のエネルギー・石油需要が2019年比９%減の日量9,060万バレルと過去最大に落ち込んだが、2021年はワクチンの接種、封鎖の緩和、移動性の向上などにより、大幅な回復を見せ、2023年には１億160万バレルとコロナ禍前を上回るとされている。

しかし、2045年の需要予測は、効率性の向上、電気自動車（EV）の一層の普及、石油製品の代替の拡大を背景に、昨年時点の見通し１億820万バレルから90万バレル下方修正されている。

パンデミック後の回復を持続的に支えるためには、社会福祉、経済、環境に関する人々のニーズとのバランスを取りながら、あらゆるエネルギーが必要とし、主に太陽光、風力、地熱といった自然エネルギーの割合は、最も大きく増加し、2045年には10％を超えると予想。

2045年時点での世界の１次エネルギー需要のうち、石油は28%となおも最大のエネルギー源であるとの見通しが示されたが、石油の需要と供給の見通しに関する不確実性は高く、今後も注意深く見守っていく必要がある。

日経によると、バルキンド事務局長は「石油産業にとって投資不足が大きな課題だ」と訴え「必要な投資なしには将来、エネルギー不足の可能性がある」と警告したという。