脱炭素を面白く
EnergyShift（エナジーシフト）
住宅も脱炭素 お得なのに、エコで災害に強いお家が登場
2021年10月19日
エネルギー自給自足型住宅の特徴とは
当たり前だが、家のエネルギー自給率が上がる。
従来の５kWの太陽光搭載の家だと自給率は25％程度だったが、このモデルだと、もちろん雨天を考慮すると100％まではいかないが、73％まで自給率をあげることができる、とセキスイハイムはしている。
さらに、一年のうちおよそ半年はほぼ太陽光だけでエネルギーを賄えると試算している。
当然、脱炭素にも寄与する。家のエネルギー自給率が上がれば、家の消費電力がソーラー由来となり、CO2を削減できる。もちろん、直接的にCO2排出は減るのだが、ソーラー由来の電力が余れば、その余剰分を売電することになる。つまり、CO2を排出しないソーラー由来の電力が、自分たち以外の家庭などで使われることになり、社会全体のCO2排出削減にも貢献すると考えられるわけだ。
こうしたロジックをセキスイハイムは構成しており、CO2排出量の観点でいうと、従来のソーラー住宅（太陽光５kW、蓄電池５kWh搭載の ZEH）の場合、調理・家電を含めると、CO2排出量がプラスになるという。それに対し、『新GREENMODEL』はマイナス約1,060kg-CO2/年。これは杉の木約75本が年間に吸収する CO2に相当する。つまり、この家を建てれば建てるほど世の中のCO2削減につながるという格好になる。
ちなみに、自宅で消費する電力のうち、どのくらいを ソーラーで賄っているかは、「スマートハイムナビ」のグリーンメーターでリアルタイムに確認することができ、地球環境にやさしい暮らしを実感できる、ともしている。
家庭にとって一番関心の高い「経済性」・・・次ページ
前田雄大
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2007年外務省入省。入省後、開発協力、原子力、官房業務等を経験した後、2017年から2019年までの間に気候変動を担当し、G20大阪サミットにおける気候変動部分の首脳宣言の起草、各国調整を担い、宣言の採択に大きく貢献。また、パリ協定に基づく成長戦略としての長期戦略をはじめとする各種国家戦略の調整も担当。
こうした外交の現場を通じ、国際的な気候変動・エネルギーに関するダイナミズムを実感するとともに、日本がその潮流に置いていかれるのではないかとの危機感から、自らの手で日本のエネルギーシフトを実現すべく、afterFIT社へ入社。また、日本経済研究センターと日本経済新聞社が共同で立ち上げた中堅・若手世代による政策提言機関である富士山会合ヤング・フォーラムのフェローとしても現在活動中。
プライベートでは、アメリカ留学時代にはアメリカを深く知るべく米国50州すべてを踏破する行動派。座右の銘は「おもしろくこともなき世をおもしろく」。週末は群馬県の自宅（ルーフトップはもちろん太陽光）で有機栽培に勤しんでいる自然派でもある。学生時代は東京大学warriorsのディフェンスラインマンとして甲子園ボウル出場を目指して日々邁進。その時は夢叶わずも、いまは、afterFITから日本社会を下支えるべく邁進し、今度こそ渾身のタッチダウンを決めると意気込んでいる。
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