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三井不動産、リファイニング建築によりCO2排出量72%削減を証明

三井不動産、リファイニング建築によりCO2排出量72%削減を証明

2021年09月24日

三井不動産は、再生建築を手掛ける青木茂建築工房の協力を得て、東京大学新領域創成科学研究科の清家剛教授と共同研究で、既存の建物を支える構造部材(躯体)を再利用するリファイニング建築に関するCO2排出量削減効果を検証した。その結果、既存躯体の約84%を再利用することで、新たに建替えた場合と比べ72%のCO2排出を削減できることが判明した。

リファイニング建築は、青木茂氏が提唱した工法で、躯体を残して内外装を一新しつつ、耐震補強やコスト低減、工期短縮を実現する建築法だ。

一般的に建物建設においては、既存建物を解体し、新たな躯体建設にともない調達される鉄やセメントなどの建築資材の製造時に多くのCO2が発生する。しかし、リファイニング建築では既存躯体を再利用するため、建替えよりCO2排出量の大幅削減が可能だという。

本共同研究では、建築資材などの製造、運搬、施工のうち、最もCO2削減効果が大きい製造段階に着目し、リファイニング建築時に使用する資材量を算出して資材の製造時に排出するCO2排出量を試算した。建替えの場合も同様に算出し、比較することで、同建築手法の削減効果を検証した。

検証の結果、建替えの場合躯体の資材製造に伴うCO2排出量が1,761tに対して、リファイニング建築の場合既存躯体の84%を再利用するため、躯体の資材製造に伴うCO2排出量が40tとなり、建替えの場合と比べ全体でCO2排出量1,721t(約72%)の削減効果があることが判明した。

一般的にリファイニング建築は躯体の80%以上を再利用するため、建替えよりもCO2排出量を大幅に削減することが可能となり、リファイニング建築が脱炭素社会に向けたソリューション提案の一つとなり得るとして期待が高まっている。

リファイニング建築によるCO2削減は、2022年3月竣工予定の東京新宿区にある築49年の旧耐震基準の賃貸共同住宅で実施される。建物規模は、地上9階建て、延べ床面積2,610㎡、SRC造(一部RC造)。建物寿命を新築同等とするため耐震性能を向上する他、運用エネルギーを保つため、サッシ交換や断熱改修も実施する予定だ。

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EnergyShift編集部
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