英エネルギーデータ大手ブルームバーグ・ニュー・エナジー・ファイナンス(BNEF)は11月15日、2030年までのエネルギー貯蔵設備市場の見通しを発表。2020年から2030年の10年で、エネルギー貯蔵の設備容量は20倍以上になると予測した。
BNEFによると、世界のエネルギー貯蔵設備は、2030年までに累積で358GW/1,028GWhに達する見込み。2020年の17GW/34GWhの20倍以上になるという。エネルギー貯蔵への関連投資額は、2,620億ドル以上になるとBNEFは予測している。
2021年から2030年の間に、世界全体で345GW/999GWhのエネルギー貯蔵容量が新たに追加されると予測しており、これは2020年の日本の全発電容量を上回る量だ。
国別に見ると、2030年までに米国と中国市場で世界の蓄電設備の半分以上を占め、インド、オーストラリア、ドイツ、イギリス、日本などが上位を占めると考えられている。
Grobal cumulative energy storage installations, 2015-30
出典:BloombergNEF (BNEF)
2030年までに建設される蓄電設備の大部分(約55%)は、再生可能エネルギー(再エネ)へのシフトを目的としたものになると考えられる。例えば蓄電池は、次世代のエネルギーシステムにおいて、重要な役割を果たすことが期待されており、急速に進化している。
中でもリン酸鉄リチウム(LFP)系の電池が脚光を浴びている。世界の自動車メーカーが2030年に向けてEVの開発に追い立てられるなか、LFP電池の競争軸が変わり始めている。LFP系は、中国電池メーカーが主に低コスト品を手掛けており、市場をけん引している。
2021年には、LFPが、初めてニッケル・マンガン・コバルト(NMC)電池よりも多く使用されるようになると見込まれている。LFPはNMCを使用するよりも低コストで製造でき、破裂や熱暴走といった安全面でのリスクも低く抑えられる。
蓄電池以外にも、蓄エネルギー技術の一つである圧縮空気エネルギー貯蔵システムなど、多くの技術が開発されているが、BNEFは、少なくとも2030年代までは電池事業が市場を支配すると予想している。
エネルギー貯蔵はエネルギー転換を次の段階に進めるために重要な役割を果たす。エネルギー貯蔵における技術革新は急速な脱炭素化を可能するとして期待されている。
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