近年、資産運用の世界では、環境・社会・ガバナンスに配慮する企業へ投資を行う「ESG投資」が注目を集めています。ESG投資は、3つの観点から判断した「持続可能な事業」を投資先とすることで、長期的に安定したリターンが見込める投資方法です。

ここでは、ESG投資の概要や取り組むメリット、ESG投資の始め方についてご説明します。

エネルギー

ESG投資とは?なぜ重要視されている？

近年、投資家の間では、資本配分の決定において、気候変動やESG課題を取り込む機運が高まっている。一方、地球温暖化に悪影響を与える石油・石炭・ガスなどの化石燃料を供給または依存する企業からの資金引き揚げ「ダイベストメント（投資撤退）」が活発化し、持続可能な社会を目指す事業を行う会社に投資をする動きがある。
ダイベストメントは欧米を中心に広まっているが、日本を代表する企業もダイベストメントを始めている。なぜ今、ダイベストメントが注目されているのか、また、日本におけるダイベストメントの現状はどうなのか、まとめた。

気候変動

世界で広がるダイベストメント　化石燃料からの投資撤退が日本に及ぼす影響とは

気候変動対策として世界が脱炭素に向かう中、石炭だけではなく、CO2排出係数の小さい天然ガスに対しても逆風は吹いている。しかし、変動する再生可能エネルギーの拡大に対しては、調整力を持つ電源の存在は不可欠だ。ガスタービンの動向を読み解くことで、これからの天然ガス、中・小規模のガスタービンの役割の注目すべき変化について、エンジニアリングビジネス誌編集長・宗 敦司氏が解説する。

逆風のガスタービン、再エネ調整と水素化がカギに

近年、投資のあり方としてESG投資が注目されており、日本でも急速に伸びている。これは、短期的な利益だけではなく、気候変動問題のような長期的視点での企業の評価も求められるようになってきたからだ。金融と気候変動、そしてESG投資について、三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社経営企画部副部長／プリンシパル・サステナビリティ・ストラテジストの吉高まり氏に話をおうかがいした。（全３回）

日本企業に求められるESG投資への対応とパリ協定　三菱UFJリサーチ＆コンサルティング株式会社　吉高まり氏にきく　前編

世界最大級のプロフェッショナルサービスファームのPwCが、2021年のエネルギー業界のM&Aを予測している。ますます熱を帯びる脱炭素化や新型コロナからの経済復興など、世界のエネルギー業界が激変する中、生き残りをかけて企業はどのような策を取るのか？

ファイナンス

PwC、2021年のエネルギー業界再編はさらに進むと分析　日本の洋上風力発電は世界の投資家から注目される

エネルギー基本計画策定の事務局責任者、経済産業省資源エネルギー庁の西田光宏戦略企画室長の報道向け共同インタビュー。急加速する日本の再生可能エネルギー導入拡大と水素、アンモニアの可能性について語る。

カーボンニュートラルでも３Ｅ+Ｓを堅持　大規模水素・アンモニア発電で世界をリード　経済産業省資源エネルギー庁・西田光宏戦略企画室長に聞く

新型コロナウイルスの感染が広がり、世界的に外出や渡航の制限が続く中、感染者160万人超と最も多いアメリカは深刻な影響が多方面で顕在化し始めている。最新の月別雇用統計では全州の失業率が上昇、多くの州で過去最悪を記録した。特にカリフォルニア、ニューヨーク、テキサスに集中し、この３州だけで失業者の４分の１超を占める。この３州は同時に、再生可能エネルギーをはじめとするクリーンエネルギーの導入が進む州としても知られている。

テキサスとカリフォルニアの現在：コロナショックが直撃した米エネルギー産業　シェールガス企業の破綻と続く脱炭素

私たちが預金などとして金融機関に預けたお金が、社会に悪影響を与える事業に使われている事実をご存知だろうか。気候変動アクションとして、金融機関に対し、石炭火力発電所などへの投融資引き揚げを求める運動（気候ダイベストメント運動）が広がっている。350Japanのスタッフが、このダイベストメントについて詳しく紹介する。


気候市民ムーブメントとしてのダイベストメント　〜世界の潮流と日本　ダイベストメント表明機関の資産総額は約1,500兆円

電力市場20兆円と石油市場20兆円で起きる大きな変革を捉え、日本のエネルギーシフトを加速させるために求められるものは何か。新たなエネルギーテックを知り、ビジネスモデルをどう構築していくべきかをともに考えるコミュニティとして、EnergyShiftは公開イベント「EnergyShift LIVE」を毎月開催している。
2019年11月29日に開催したEnergyShift LIVE♯５では、「ブロックチェーン × SDGsのインパクト」というテーマで、RAUL株式会社の江田健二氏とサステナブル・ラボ株式会社の平瀬錬司氏が登壇し、対談形式でブロックチェーンとSDGsの今、そして未来について語った。

イベント

EnergyShift LIVE #5　ブロックチェーン×SDGsのインパクト

Financial（金融）＋Technology（テクノロジー）はFintech。では、Climate＋Fintechは？「気候フィンテック」と呼ばれる新たなビジネスが生まれようとしている。ATMOS Financialは、気候変動対策へ資金が流れるような仕組みを築くスタートアップだ。

個人預金も脱炭素化の資金に変える「気候フィンテック」の可能性とは？

三菱UFJフィナンシャル・グループは５月17日、2050年までに投融資先の温室効果ガス排出量についても実質ゼロにすると発表した。投融資先の脱炭素を目標に掲げるのは邦銀では初だという。

ニュース

投融資先も脱炭素　邦銀初、三菱UFJが表明

2019年は卒FIT開始年ということもあり、エネルギーの世界でも大きなニュースが相継ぎました。今年最後の更新であるこの記事では、今年のエネルギー業界を代表する10のキーワードを編集部が選び、今年を振り返ります。これを読めば今年のエネルギー業界の話題がわかります。（順不同）

これだけは押さえておきたい　エネルギー業界　2019年キーワード10

最近、注目されている株主総会における気候変動対策に関連した株主提案。近年は、機関投資家などが企業の気候変動対策を厳しく問うようになってきており、実際に企業活動に影響を与えている。環境NGOもまた、こうした銀行など金融セクターにはたらきかけることで、脱炭素への取組みを加速させることになるだろう。350Japanのスタッフによる連載コラムの第６回は、気候株主提案と署名キャンペーンについて紹介する。

銀行は気候危機解決の救世主になれるか？　〜注目される気候株主提案と最新署名キャンペーン〜

金融の役割は、社会にとって本当に必要なところにお金を流し、社会をより良いものに変えていくこと。その判断に必要なのが、非財務情報といわれていたものであり、重要な財務情報として世界では扱われている。この動きに対し、日本は５年遅れているとUNEP-FI特別顧問で、CDP-Japan代表の末吉竹二郎氏は指摘する。

ESG情報は既に非財務情報ではない　UNEP-FI特別顧問 末吉竹二郎氏インタビュー

世界の金融機関は石炭火力発電への投融資から撤退が続く。だがベトナムで計画中の石炭火力発電所に、日本のメガバンクが協調して融資しようとしている。Fridays For Future Tokyoは、この融資の中止を強く求めている。その理由とは。

「私たちは、ブンアン 2 への融資の今すぐの撤退を求める」Fridays For Future Japanからの報告

私たちはふだん、何気なくお金を金融機関に預けている。しかし、預けたお金がどこに投融資されているのか、気にすることは少ないのではないか。金融機関によっては、預けたお金が気候変動問題の原因になる事業に投融資されている。そうであれば、その金融機関にお金を預けることを考え直すことも必要かもしれない。Fridays For Future Tokyoの黒部睦氏は、こうした個人の取組みもまた社会を変えるという。

学生こそ、ダイベストメントでしょ！ 　Fridays For Future Japanからの報告

災害による経済損失額は年々膨らみ、保険金を支払う保険会社にとって気候変動対策は至上命題だ。保険世界大手のZurichは、スコープ3の具体的な削減策を明示し、クライメートテックへの資金提供にも積極的だ。脱炭素資金の流れの縮図のような同社の取組みを紹介する。

EnergyShift（エナジーシフト）

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