水素社会に向けて、日本企業が続々と動きを見せる中、脱炭素の実現には、日本の素材技術が欠かせないとして、世界の脱炭素ジャイアントが日本企業と提携した。それが東レとシーメンス・エナジーAGの提携だ。両社の提携が水素製造にどのような影響をもたらすのか。ゆーだいこと前田雄大が解説する。

エネルギー

水素も脱炭素も任せろ　東レの世界最高レベルのすごい膜

今回、NEDO（新エネルギー・産業技術総合開発機構）が人工光合成による100m2規模でソーラー水素を製造する実証試験に世界で初めて成功した。今回の研究成果がどのように脱炭素社会に貢献するのか、ゆーだいこと前田雄大が解説する。

世界初！日本勢がソーラー水素の安全な製造と分離・回収技術を達成　人工光合成に一歩近づく

最近は雑誌やテレビなどでも「水素社会」ということばを聞くことが多くなってきました。その名の通り、水素をエネルギーの軸とする構想が世界中で進んでいます。では、水素はなぜそんなにも期待されるエネルギー源となっているのでしょうか。

水素社会は本当にくる？脱炭素社会で注目されている理由とは

2021年６月６日に亡くなったノーベル賞受賞者の根岸英一・米パデュー大学特別教授は、「植物でできて人工的に実現できないはずはない」とかねて語ってきた。根岸氏が2010年に国内の化学研究者ら120人以上を束ねて「人工光合成」の研究を始めると発表してから、様々な研究が進み、およそ10年が経過した。
「カーボンニュートラル」に向けた動きが世界で加速している中、さまざまな領域でCO2を削減するために「いかに排出しないか」に焦点が当たっているが、いま、CO2を「使用（吸収）」することで削減する革新的技術の研究が進められている。
その方法のひとつが先に述べた「人工光合成」だ。太陽光エネルギーを使って水から生産したクリーンな水素を活用し、工場や発電所などから排出されるCO2をプラスチック等の原料となる基礎化学品に変換する「人工光合成」の研究で実用化に向けた成果が相次ぎ、実用性を探る段階に入りつつある。 

実は日本が世界の最先端！　注目すべき期待のエネルギー、「人工光合成」研究成果を振り返る

脱炭素への取り組みで重要なのは、再エネと、CO2の削減。個々に加えて、実はCO2の利活用という論点もある。
東芝が発表した人工光合成ではCO2を一酸化炭素にし、プラスチックなどの原材料になるという、CO2を有用な製品に変える、いわゆるカーボンリサイクル技術の一つになる。
これまでは再エネとCO2の利活用は別軸で行われていたが、大成建設がこの２つを一緒にやってしまうという技術に着手した。
CO2を使って、地熱発電で発電する、という今回の発表は、これまでの地熱の難点さえも克服する技術だという。

地熱発電にCO2を活用？　大成建設と地熱技術開発がタッグを組むイノベーションとは

４月22日、トヨタは「水素エンジン」でのレース参戦を発表した。使用する水素はグリーン水素だという。グリーン水素の製造方法として、従来の電気分解のほかに人工光合成での製造に注目が集まっている。日本は水素製造で世界をリードできるだろうか。

トヨタの「水素エンジン」から、人工光合成によるグリーン水素製造を考える

トヨタ自動車は2021年12月15日、「バッテリーEV戦略に関する説明会」を実施し、2030年までにバッテリーEV（BEV）のグローバル販売台数で年間350万台を目指すと発表した。2030年までに30車種のバッテリーEVを展開する。発表では、2022年から発売するEVコンセプトモデル15車種を一気に公開し報道陣を驚かせた。
しかし、その一方で「トヨタは脱炭素に消極的」「日本の自動車産業が世界に置いていかれる」といった指摘も耳にする。トヨタは、脱炭素とどう向き合い、どこを目指していくのか。トヨタの取り組みを追ってみた。

モビリティ

「敵は炭素」、自動車だけにとどまらないトヨタの大進撃　目指すゴールはどこなのか？

世界の脱炭素。今でこそ、誰もがそうなっていくことを疑わないが、ほんの少し前まではそうでもなかった。では、その転換点はどこだったのか。ゲームチェンジャーだったと、個人的に考えるのは、2020年9月に中国が2060年カーボンニュートラル宣言を行ったことだ。このことを皮切りにして、日本もカーボンニュートラルを宣言。アメリカもパリ協定に戻って来て、そこにESG文脈などの金融セクターやGAFAなど産業界の動きも連動して、現在の大きな流れになった。

エナシフTV

経済大国「中国」の脱炭素に関する本音とその奥にある動機とは

トヨタグループの豊田中央研究所は、太陽光発電と二酸化炭素から化学物質をつくることのできる「人工光合成」技術で、太陽光変換効率を従来の4.6%から7.2％にすることに成功した。

豊田中央研究所、実用サイズの太陽電池セルでギ酸をつくりだす「人工光合成」で、7.2%の変換効率を実現

東芝や出光ら６社は、回収したCO2を人工光合成技術でCOに還元し、再生可能エルギー由来の水素を反応させ、航空燃料などを製造する実証事業を今年９月から開始する。６社は航空分野での脱炭素化とともに地域振興にも取り組んでいく。

ニュース

東芝や出光ら６社、回収CO2から航空燃料製造へ　実証事業

2021年6月4日、「エネルギー白書2021」が閣議決定された。今年度は、「福島復興」「2050年カーボンニュートラル」「エネルギーセキュリティ」について、大きく取り上げた内容となっている。しかし、いずれの内容も、日本政府がこれからとるべき政策に向けて、不安を残すものとなっている。問題点を含め、紹介していく。

2050カーボンニュートラル・脱炭素に向けて、不安だらけの「エネルギー白書2021」

日本ガイシは11月12日、産業排ガス向けのCO2分離膜を開発したと発表した。産業排ガスを模擬した試験で従来のCO2分離用DDR型ゼオライト膜の約５倍のCO2分離精度を達成した。

日本ガイシ、産業排ガス向けのCO2分離膜を開発　従来の約５倍のCO2分離精度

経済産業省が、2021年度予算の概算要求を公表した。資源・エネルギー関連に8,365億円を計上し、「再エネ型経済社会の創造」に向けた施策を本格化させる。コロナを機に脱炭素化の深化を目指す経産省の重点政策とは何か。2021年度概算要求をまとめた。

経済産業省、脱炭素社会の構築に向けて　2021年度8,365億円を概算要求　その中身を詳しくみる

・今回のプロジェクトの概要
・今回達成された成果
・今後の予定

【YouTube】世界初、人工光合成により100m2規模でソーラー水素を製造する実証試験に成功

トヨタ自動車グループの研究開発会社である豊田中央研究所は12月８日、太陽光エネルギーを利用して水とCO2のみから有用な物質を作り出す「人工光合成」の技術で、エネルギー変換効率10.5%を達成した。実用レベルとされる10%を超えたことで、脱炭素社会に向けた切り札となることが期待される。

「人工光合成」の実用化に向け大きく前進、世界最高のエネルギー変換効率を達成

2020年３月末、日本政府はパリ協定に基づく温室効果ガス削減目標を改めて決定した。しかし、2015年に決めた目標草案から引き上げがなかったことに対し、国内外からの批判が出ている。このことは、単に日本が批判されるということだけではなく、日本にとってのリスクにもなりかねない。それはどのようなリスクなのか、共同通信社編集委員の井田徹治氏にご寄稿いただいた。

EnergyShift（エナジーシフト）

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